標的型メール攻撃から企業を守る
社員が不審メールからウィルス感染し、被害が拡大してしまうことを回避するために、疑似マルウェアメールを対象者に送信し、メール開封率により社員のセキュリティ意識状況を確認し、社員の標的型メール攻撃への初動対応に対する理解を高めます。
昨今全世界で爆発したランサムウェア(身代金要求型)攻撃事件等、メール攻撃が日々進化・増加しています。社員が不審メールを開封、または不審な添付ファイルにアクセスした後に初動が遅れたために、ウィルス感染・情報漏洩が拡大し、深刻な被害が企業にもたらされます。
このような標的型メールへの対応には全社員のセキュリティ意識が非常に重要です。
事前登録アドレスに標的型メールと同様な「演習メール」を送付し、この開封状況をモニタリングします。
複数回の演習により開封率を比較し、更に、定期的実施により開封率を定点観測することによって社員の情報セキュリティに対する意識の向上及び組織の情報セキュリティリスクの低減を図ります。
メール本文の形式(添付メール型、HTMLメール型)の検討や、メール本文のサンプル作成など事前準備のコンサルティングから、事後フォローまでご支援します。
メール開封状況に関しては全体の「開封率」に加えて、個人別の開封状況をレポートに記載。開封者のみを対象にした事後フォローなどにも活用可能です。
英語・日本語の訓練では実効性が低いため、iVisionでは日中両言語に対応した演習メール配信からレポート作成までをワンストップで提供します。
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